英会話ってむずかしい？
英会話ってむずかしい？
ヨーロッパ人にとって英語は比較的親しみやすい言語に感じます。しかし、日本人を含め他のアジアの人にとって英語は少し難しく感じる事もあると思います。
それは何故かというと「言語の共通性を比べた際にその比べた二つの言語の関連性が少ない」という事が大きく関係しています。つまり、双方の言語の関係が”遠ければ遠いほどルーツ的に全く関係の無い言語”という事になりますので、当然ながら習得することは難しくなります。
そして、実は「日本語と英語は全く無関係の言語で共通点がとても少ない言語」となっています。ですから、英語を話せるようになる為には、多くの”言葉の違い”に慣れる必要があります。
逆に英語圏の人々にとっても日本語の理解はとても難しいと言われています。アメリカ政府の「Foreign Service Institute」(外交関係の組織）よると英語圏の人にとって、日本は最も難しい外国語リストの中に紹介されています。
しかし、「韓国人や中国人にとって日本語は英語よりも断然勉強しやすい」と言われています。韓国語の文法と日本語の文法は似ていますし、語彙の共通点もあります。
そして、中国人は漢字が読めますし、日本語との語彙の共通点も多いので英語よりは簡単に見えるそうです。では、今回の本題に戻りますが「英語は他の言語と比べた際に本当難しい言語なのでしょうか？」
日本語と英語は全く違う「語族」に所属していますので共通点はとても少ないです。語順も違いますし、文章の作り方も違いますし、共通しているボキャブラリーもとても少ないです。
もう一つの問題は「カルチャーと国民の考え方の違い」です。例えば、「よろしくお願いします」という表現は日本語の日常会話では非常によく出てきますが、そういった表現に当たる英語の表現はありません。
英語圏のネイティブは日本人が「よろしくお願いします」という際にそれがどういった意味をするものなのか不明なので、何も答える事が出来ませんので、それに対して言葉を返す事は難しいので、何も言わない場合が多いと思います。
もしくは英語で「よろしくお願いします」という際には全く違う表現を使ってそのような気持ちを表現する事になります。そのため、日本人が英語を覚える時には「完全に英語のマインドセットに変える」という必要があります。
もちろん、英語圏の人も日本語を勉強する際に同じような問題があります。英語圏の人達は自分たちの言語に関係しているヨーロッパの言語をかなり早く習得出来ますが、日本語（そして韓国語、中国語、アラブ語など）を勉強すると話せるようになるまでにかなりを要します。
アメリカ政府の「Foreign Service Institute」(外交関係の組織）よると英語圏の国の人にとって、日本は最も難しい外国語リストに掲載されています。
保険に加入するかは個人の自由？
●保険に加入するかは個人の自由
もちろん生命保険会社の販売する保険商品である以上、公的医療保険のように加入が必須ではないので、ご自身の判断で未加入であっても構いません。
公的医療保険では、例えば100万円の医療費が3割自己負担分でも30万円は掛かってしまいます。
このような事態を考慮し、決められた自己負担限度額を超えれば、その超過分を戻してもらうこともできます。
それが「高額療養費制度」と言います。
公的医療保険へ加入していれば利用する事が出来る制度であり、この制度を利用すればさらに自己負担分の医療費が抑えられます。
年収や家族構成、また、保険支払い金額など考慮して、自分に合った医療保険に加入することがいいのかもしれません。
●高額療養費を利用できる
年収500万円の方を例に1ヶ月の自己負担分30万円の医療費が掛かった場合、高額療養費支給額21万2,570円が戻り、実質の自己負担額は8万7,430円にとどまります。
とはいえ、1ヶ月で9万円近い出費は正直大きいと言わざるをえません。社会保険に加入の方は、高額療養費制度について事前に分かっている場合など、先に申請できたりします。（健康保険組合等で確認できます）
この自己負担分を給付金が受け取れることで、負担0円または「負担0円+利得」として契約者を支えるのが医療保険の役割です。
●医療保険の給付金について
民間の医療保険では、ほとんどの商品で、契約時に設定した内容通りの金額が「実際にかかった医療費を問わず」支給されます。
つまり、どれだけ公的医療費が掛かっても高額療養費を利用したとしても、所定の給付条件に合致すれば契約通りに給付されます。
つまり、手術費用が自己負担で20万円掛かっても、50万円が受け取れる手術給付金で契約していたなら、減額されることなく必ず50万円が受け取れます。
このように、契約内容次第で自己負担の補填のみならず、多額の給付金が受け取れる場合もあるのです。
第2回 医療保険に入ったほうがいいの？
第2回 医療保険に入ったほうがいいの？
前回で紹介したパターン１を紹介しました。今回はパターン２～４を紹介します。
パターン2. 満足のいく治療を受けられないことがある
手術や治療をおこなう際に、内容によっては公的保険適用外の先進医療技術を必要とする場合があります。
※先進医療の例と自己負担額
・陽子線治療・・・2,697,658円
・重粒子線治療・・・3,089,343円
・高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術・・・302,852円
※出典元：中央社会保険医療協議会「令和元年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」
医療保険に加入していればこれらの費用が保障される場合がありますが、加入していない場合には予算が足りず、満足のいく治療が受けられないということにも。
パターン3. 精神的な負担が生じる
ただでさえ大きなケガや病気をしたときには大きな精神的負担になりますが、さらに治療費のために実費を負担することになると、想像以上にショックを受けるものです。
「医療費は貯金で対応できる！」と思っていても、
あらかじめ保険で治療費の負担だけでもカバーしておくことで、ショックを軽減することができ、治療に専念できますね。
パターン4. 収入の不安が生じることも
入院期間が長引いたり、後遺症が残るような大きな病気・ケガをしてしまったりすると、収入面での不安が生じることもあります。
また、自営業やフリーランスの方は、仕事ができない期間に収入が得られないということも。
医療保険の就業不能特約・あるいは就業不能保険に加入すれば、仕事ができず収入がなくなることで後悔してしまうリスクを軽減できます。
医療保険に入ってれば・・・なんて後悔するパターン１～４を紹介しました。。
ただ、誰でも同じようなパターンになることはなありません。
年収や家族構成、また、保険支払い金額など考慮して、自分に合った医療保険に加入することがいいのかもしれません。
第1回 医療保険に入ったほうがいいの？
第1回 医療保険に入ったほうがいいの？
公益財団法人生命保険文化センターの「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」によると、日本国内の医療保険の加入率は88.5%。
多くの方が加入されている医療保険とは、簡単にいえば、病気やケガをしてしまったときに入院・手術・生活などに必要な給付金を得られる保険のこと。
主契約にプラスαの特約（※）を付ければ、高度な治療やケガ・病気で仕事ができなくなったときの収入の保障を得ることもできます。
※特約・・・主の契約のオプションとしてプラスαで付けられる保障・サービス。
早速、医療保険に加入していないと後悔する４つのパターンを紹介します！
パターン1. 入院時の治療費の負担がきつい
医療保険に加入する大きな目的は、ケガや入院の際にかかるお金の保障を受けることです。
医療保険に入っていない場合は、入院や手術に関連してかかる以下の3つの費用を全額負担になります。
・入院基本料
入院時に必ず発生する費用のこと。
具体的な金額は、入院する病院や病気の種類などによって異なりますが、平均的な一日あたりの自己負担額は5,661円だそうです。
※出典元：住友生命 https://www.sumitomolife.co.jp/lineup/mirailabo/data/nyuuin.html
・食事代
病院で出される３食の食事代については、全国一律で1日1,380円かかります。
※出典元：厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000117203.html
・差額ベッド代
入院したときに個室や少人数部屋を希望すると、公的保険が適用されず全額が自己負担となり、一日平均6,188円かかります。
「少人数部屋でなくても大丈夫」と考える方もいますが、他の患者の方と同部屋になることは大きなストレスにも・・・
実際に、入院患者全体の73％が差額ベッド代の発生する個室・少人数部屋を希望しています。
※出典元：中央社会保険医療協議会（第337回）の資料「主な選定療養に係る報告状況」
その他にも、家族の食費・生活費もみないといけませんね・・・。
ざっと計算しても、入院中には少なくとも１日あたり13,000～15,000円程度の費用が必要ということになりますね。
がん保険に入っててよかったと思うのはこんなとき
がん保険に入っててよかったと思うのはこんなとき
生活習慣や食事に気をつけていても、がんにかかってしまうことはあります。
統計では、日本人の２人に１人はがんにかかるそうです。男性では肺がんが一位・女性では大腸がんが一位だそうです。
がんになった人が「がん保険に入っててよかった」と思うときを3パターン紹介します。
統計では、日本人の２人に１人はがんにかかるそうです。
①診断一時金でまとまった金額を受け取った
がん保険では、がんと診断された際に数十万円から数百万円のまとまった金額が診断一時金として受け取れます。一時金の使い道は限定されていませんので、入院費用など治療にかかる費用として使う人もいれば、治療のために仕事を休んでいる期間の生活費として活用する人もいます。
②医療保険よりも手厚い入院保障が受けられた
入院給付金のように、がん保険には医療保険と似た保障内容がありますが、医療保険よりも保障が手厚いのが特徴です。
医療保険の入院保障は短期の入院だと給付金が受け取れなかったり、支払日数に上限が設けられていたりすることがあります。しかし、多くのがん保険にはそのような制限がありません。そのため、入院1日目から給付金が受け取れるうえに、支払上限日数がないので長期入院でも安心です。
③通院給付金などがん治療の特性に合わせた保障を受けた
がん保険には、がんの治療の特性に合わせた保障が用意されており、その一つが通院給付金です。がんの治療では入院後も完治するまで頻繁に通院して治療を受けることがありますが、通院給付金があるがん保険に入っていれば、通院のたびに給付金を受け取れます。
医療保険にも通院保障を備えたものがありますが、支払回数に上限があるものが多いです。一方、がん保険では上限がないことが多いため、最後の治療までしっかりカバーできます。
年収や家族構成、また、保険支払い金額など考慮して、自分に合ったがん保険に加入することがいいのかもしれません。
第三回先進医療特約を付加するときのポイント
第三回先進医療特約を付加するときのポイント
先進医療特約の特徴や必要性がわかったところで、最後にこの特約を付加するときのポイントや注意点も確認しておきましょう。
上限金額
先進医療特約は、かかった技術料と同額を保障するものですが、通算で1,000万円あるいは2,000万円まで等と保険会社によって異なる上限金額が定められており、受取った給付金が上限金額まで達すると特約は消滅します。
保障範囲
先進医療特約は、保険期間中に病気や不慮の事故によるケガで先進医療による療養を受けたときの技術料を保障します。ただし、先進医療として認定されている医療技術や医療機関は随時見直されており、実際に療養を受けた時点で先進医療に該当している場合に限り、保障の対象となります。保険加入時には先進医療として認定されていても、実際に療養を受ける時点では変更されている可能性もあり、その場合は先進医療特約で保障されないため注意が必要です。また、がん保険に付加する特約の場合には、がんに関連する先進医療しか対象とならないこともあるため注意しましょう。
更新型か終身型か
先進医療特約には、定期的に保障内容や保険料が変わる定期型と一生涯保障が続く終身型があります。どちらが良いというものではなく、その時の状況に応じて保障内容や保険料が定期的に見直しできる定期型か、保障内容も保険料もずっと変わらない終身型か、それぞれの特徴を踏まえ、自分の考えに合う保障期間を選びましょう。
医療機関への直接支払いは可能か
先進医療の技術料は、公的医療保険制度が適用されず全額自己負担となりますが、一旦は自分で高額な治療費を準備せねばならない可能性もあるため、先進医療特約の給付金をどのタイミングで受取れるのかはとても重要な問題です。保険会社によっては医療機関への直接支払いを行うサービスを提供していることもありますが、医療技術や医療機関が限られていることがあるため、事前にチェックしておきましょう。
重複加入している場合
基本的に、先進医療特約は１つの保険会社で重複加入できない決まりになっていることが多いです。仮に複数の契約に付加してしまっても、重複支払はされないことになるため、保険料が無駄になってしまいます。そのため、先進医療特約の付加を検討するときは、どの契約に付加するのがおすすめなのか、保険会社に相談するようにしましょう。
第二回先進医療特約とは？
第二回先進医療特約とは？
ここでは、高額な費用がかかる可能性のある先進医療を受けたとき、先進医療特約を付加していたらどんな保障が受けられるのかを説明します。
そもそも特約ってなに？
特約とは、主契約の保障内容をさらに充実させる等、主契約とは異なる特別な約束をする目的で、主契約に付加する契約内容のことを言います。
付加するかどうかは任意ですが、オプションとなるため、特約だけを単体で契約することはできません。また、主契約を解約すると、特約もそれと同時に消滅するため、特約だけを残すことはできません。一般的には、契約の途中で付加することはできない点にも注意しましょう。
先進医療特約が付加できる保険商品と保障範囲
先進医療特約は、医療保険やがん保険等の保険商品に付加できることが多いです。
保障範囲としては、保険期間中に病気や不慮の事故によるケガで先進医療による療養を受けたときが対象で、その技術料と同額を給付金として受取ることができます。
療養を受けた時点で先進医療に該当している必要があることに加え、がん保険に付加した場合はがんに関連した先進医療に対してしか保障されない等、特約を付加する保険種類によって保障範囲が異なる可能性がある点には注意が必要です。
先進医療ってどんなときに使われる？費用はいくらかかる？
先進医療とは何なのか、先進医療特約の保障範囲が分かったところで、次に気になるのは、具体的にどんな病気になったときに使われるのかということではないでしょうか。ここでは、先進医療が必要な病気にはどんなものがあるのかだけでなく、実際に先進医療を受けた人の数やかかった費用を説明します。
先進医療が必要になる病気とは？
先進医療というと、がんの陽子線治療や重粒子線治療等が有名ですが、基本的に、公的医療保険制度の対象となる治療が優先されます。必ずしも先進医療の方が優れているというわけではないため、がんの治療部位やステージ、症状等によっては、先進医療を受けない場合も多いです。本当に先進医療が必要な場合に限り、その治療法が可能な医療機関で受けられると考えましょう。他の病気についても、対象年齢や症状等に制限が定められている場合があるため、対象となるかどうかは事前に担当医師に確認しておきましょう。
ここまでで、先進医療は対象になる病気や受けることができる医療機関が限られており、使う確率が低いということがわかりました。しかし、だからと言って先進医療特約が不要ということにはなりません。医学は日々進歩しており、今後、先進医療に認定される医療技術や医療機関が増えていくこともあるでしょう。もし、自分や家族が万一のとき、先進医療が治療の選択肢のひとつになったらどのような選択をするかをぜひ考えてみてください。
先ほどの計算例のように、先進医療の技術料は全額自己負担で、高額な治療費がかかってしまう可能性がありますが、先進医療特約を付加しておくことで、お金の問題で諦めることなく、安心して治療に専念できると考えると、必要な特約だと言えるのではないでしょうか。
第三回へ続きます
